【技術選定ガイド第2部】立場別！SIer・フリーランス・事業会社エンジニアの視点

6月 18, 2025

【技術選定ガイド第2部】立場別！SIer・フリーランス・事業会社エンジニアの視点

はじめに

前回の「【技術選定ガイド第1部】失敗しないための主要な5つの考慮ポイント」では、技術選定を行う上で基本となる5つの重要な視点について解説しました。しかし、これらのポイントの重み付けや、さらに考慮すべき事項は、エンジニアが置かれている立場や組織の特性によって微妙に、あるいは大きく異なってくることがあります。

本記事は「技術選定ガイド」シリーズの第2部です。今回は、SIer（システムインテグレーター）、個人事業主（フリーランス）、SES（システムエンジニアリングサービス）、そして事業会社という、それぞれの立場でエンジニアが技術選定を行う際に、どのような点が特に重視されるのか、あるいはどのような独自の視点が加わるのかを掘り下げていきます。

ご自身の立場と照らし合わせながら、あるいは将来的なキャリアを考える上で参考にしていただければ幸いです。

(本テーマは全3部構成です)

第1部：失敗しないための主要な5つの考慮ポイント
第2部：立場別！SIer・フリーランス・事業会社エンジニアの視点 (本記事)
第3部：実録！個人開発ブログの技術選定～コストと既存リソース優先の決断～

各立場からの技術選定における補足的な視点

第1部で解説した基本的な考慮ポイントを踏まえつつ、ここでは各立場特有の視点を加えていきましょう。

a. SIer (システムインテグレーター) の場合

SIerのエンジニアは、顧客企業からの受託開発が主業務となるため、技術選定においても顧客の意向や要件が強く影響します。

顧客要件の絶対性:
- 顧客が提示する具体的な機能要件、非機能要件、予算、納期、そして既存システム環境との整合性が、技術選定における最優先事項となるケースが多いです。
- 顧客が特定の技術を指定する場合や、逆にNGとする技術がある場合も考慮に入れる必要があります。
提案力と実績:
- なぜその技術が顧客の課題解決に最適なのかを論理的に説明できる提案力が求められます。
- 類似案件での導入実績や、その技術を用いた成功事例を提示できると、顧客の信頼を得やすくなります。
ベンダーとの関係性・自社技術:
- 特定のハードウェアベンダーやソフトウェアベンダーとのパートナーシップが、技術選定に影響を与えることがあります（例: 特定ベンダーの製品を組み合わせたソリューション提案）。
- 自社が得意とする技術や、社内で標準化している技術スタック、再利用可能なコンポーネントがある場合、それらを活用することで開発効率や品質を高められるため、選定の候補となりやすいです。
保守体制とサポート:
- 納品後の保守運用体制をどのように構築するか、また、選定した技術に対するベンダーサポート（有償・無償）の充実度は重要な判断材料です。特にミッションクリティカルなシステムでは、24時間365日のサポート体制が求められることもあります。
- 長期的なサポート提供の観点から、技術のライフサイクルやベンダーの信頼性も評価対象となります。
リスク管理:
- プロジェクトの規模や複雑性に応じて、技術的な難易度、学習コスト、納期遅延リスク、コスト超過リスクなどを総合的に評価し、これらを低減できる堅実な技術が好まれる傾向があります。新しい技術の採用には慎重な判断が伴います。
再利用性と標準化:
- 複数のプロジェクトで共通して利用できる技術やノウハウを蓄積し、開発効率を高めるための標準化を意識することがあります。これにより、見積もり精度の向上や、開発メンバーのスキル平準化も期待できます。

b. 個人事業主 (フリーランス) の場合

個人事業主であるフリーランスエンジニアは、自身のスキルと市場価値を直結させながら、柔軟かつ効率的に業務を遂行する必要があります。

市場価値と案件獲得:
- 自身のスキルセットが現在の市場でどれだけ需要があり、高単価の案件を獲得しやすいかが重要な選定基準となります。需要の高い技術を習得・維持することは、安定的な収益確保に繋がります。
- 特定のニッチな技術に強みを持つことで、競争を避け、独自のポジションを築く戦略も考えられます。
学習コストとリターン:
- 新しい技術を習得するための時間的・金銭的コストと、それによって得られる将来的なリターン（単価アップ、案件の選択肢の広がり、スキルの陳腐化リスク低減など）をシビアに比較検討します。
生産性と開発効率:
- 限られた時間で成果を出す必要があるため、開発効率が高く、迅速にアウトプットを出せる技術やツールが好まれます。学習曲線が緩やかで、すぐに使いこなせる技術も魅力です。
- 再利用可能なコードやテンプレート、Boilerplateなどを活用することも重要です。
技術の汎用性と専門性:
- 幅広い案件に対応できる汎用的な技術（例: Web制作全般）と、特定の分野で高い専門性を発揮できるニッチな技術（例: 特定のCMSのカスタマイズ、特定の業界向けシステム開発）のバランスを考慮します。
情報収集の容易さ:
- 一人で問題を解決する場面が多いため、公式ドキュメントが豊富で、コミュニティが活発な技術、トラブルシューティング情報が得やすい技術が重要です。
将来のキャリアパス:
- 自身のキャリアプラン（例: 特定分野のスペシャリストを目指す、マネジメント業務へシフトするなど）に合わせて、今後伸ばしていきたい技術分野や、需要が高まると予測される技術を選択する視点も持ちます。

c. SES (システムエンジニアリングサービス) の場合

SESエンジニアは、顧客先に常駐して開発業務に従事することが多いため、参画するプロジェクトの状況に合わせた柔軟性が求められます。

顧客先の技術環境への適応:
- 参画するプロジェクトや顧客企業の技術スタック、開発標準、ツール、開発文化に柔軟に対応できることが最も重要です。自身の得意な技術だけでなく、プロジェクトで求められる技術を迅速にキャッチアップする能力が求められます。
技術の幅と市場のニーズ:
- 様々な業界やプロジェクトに対応できるよう、幅広い技術知識や経験が求められる傾向があります。特定の技術に特化するよりも、複数のプログラミング言語やフレームワーク、データベースなどを扱えることが有利になる場合があります。
- 市場で需要の高い技術を複数経験しておくことで、案件の選択肢が広がります。
契約条件と単価:
- 保有しているスキルや経験、特に市場価値の高い技術を扱えることは、契約時の単価に直接影響するため、常に新しい技術トレンドを意識し、スキルアップを図るインセンティブが働きます。
スキルの陳腐化リスク:
- 参画するプロジェクトによっては、なかなか新しい技術に触れる機会が得られない場合もあり、自身のスキルが陳腐化しないよう、自主的な学習や情報収集、社外のコミュニティ活動への参加などがより重要になります。
ポータビリティ:
- プロジェクトが変わっても活かせる、特定の環境に依存しすぎない汎用性の高いスキルや知識（例: プログラミングの基本原則、データベース設計、クラウドの基礎知識など）が重視されることがあります。

d. 事業会社の場合

自社でプロダクトやサービスを開発・提供する事業会社のエンジニアは、技術選定が直接的に事業の成長や競争力に結びつくため、より経営的な視点も求められます。

事業戦略との整合性:
- 技術選定が、自社の事業戦略やプロダクトロードマップとどれだけ整合しているか。短期的な開発効率だけでなく、中長期的な事業目標の達成に貢献する技術かどうかが重要です。
TCO (総保有コスト) と ROI (投資対効果):
- 初期開発コストだけでなく、運用、保守、将来的な拡張や移行まで含めた総コスト（TCO）と、それによって得られる事業的な価値や収益（ROI）を総合的に評価します。
内製化と外部委託のバランス:
- 技術の内製化によって得られるメリット（コア技術のノウハウ蓄積、迅速な改善サイクル、競争優位性の確保）と、外部委託のメリット（専門性の高いリソースの活用、一時的なリソース不足の解消）を比較検討し、どの技術領域を内製化すべきか判断します。
既存システムとの連携・影響:
- 新技術の導入が、既存の社内システムやデータ基盤とスムーズに連携できるか。連携やデータ移行にかかるコストやリスク、期間はどれくらいか。
市場投入までの時間 (Time to Market):
- 競合環境や市場の変化に迅速に対応するため、プロダクトやサービスをいかに早く市場に投入できるか（Time to Market）が重視されます。開発効率が高く、迅速なイテレーションが可能な技術が好まれます。
競争優位性の確保:
- 技術選定が、他社との差別化や独自の強み（例: 優れたUX、高度なパーソナライズ、圧倒的な処理速度など）を生み出すことに繋がるか。イノベーションを促進する技術か。
データの活用とガバナンス:
- 収集されるデータをどのように活用し、事業価値に繋げるか。そのためのデータ分析基盤や機械学習基盤の構築に適した技術か。同時に、データセキュリティやプライバシー保護といったガバナンス体制を技術的にどう担保するかも重要です。
ベンダーロックインのリスク:
- 特定のベンダーやプラットフォームに過度に依存することで、将来的な選択肢が狭まったり、コスト交渉力が低下したりするリスクを評価し、可能な限り回避策を検討します。
持続可能性と保守性:
- プロダクトやサービスが長期にわたって安定的に提供できるよう、技術の持続可能性（開発元やコミュニティの継続性、将来性など）や、社内での保守体制の構築しやすさ（ドキュメントの整備、引き継ぎの容易さなど）を考慮します。
企業文化との適合性:
- 新しい技術やそれに伴う開発プロセス（例: アジャイル開発、DevOps）が、既存の企業文化や組織体制と適合するか。導入にあたっての組織的な変革の必要性やそのコストも考慮に入れます。

第2部のまとめ

今回は、SIer、個人事業主（フリーランス）、SES、事業会社というそれぞれの立場で、技術選定の際にどのような視点が加わるのかを解説しました。共通する基本的な考慮ポイントはありつつも、置かれた環境や役割によって、重視する点や優先順位が変化することがお分かりいただけたかと思います。

次回、「【技術選定ガイド第3部】実録！個人開発ブログの技術選定～コストと既存リソース優先の決断～」では、これまでに解説した技術選定の考慮ポイントを踏まえ、個人開発のブログサイト立ち上げにおける具体的な技術選定の事例を紹介します。理論だけでなく、実際のケーススタディを通して、より実践的な理解を深めていきましょう。